省エネルギー計算でおすすめしたい会社

三誠株式会社では、誠心・誠意・誠実をモットーに掲げながら、設備設計の豊富な経験を生かした省エネルギー計算書の作成を行っています。

日本には昭和54年に制定された「省エネ法（エネルギーの使用の合理化に関する法律）」があり、幾多の改正を繰り返しながら業務用のビルや建物に対して省エネを進めており、2009年にはトータルのエネルギー使用量をゼロにする「ZEB化」計画を進めていることが分かってきました。

2030年までにはさらにZEB化計画を広く推し進めていくことが望まれており、それまでの基準から計算対象となる設備が新たに増やされ、外皮に対する計算や用途区分の考え方も一新されることになります。

三誠ではこうした動きをいち早く捉え、パルスターと呼ばれる建物（非住宅建築物）の省エネ基準に関わる新しい外皮基準の指標を使い、一次エネルギー消費量やモデル建物法と呼ばれる手法で計算していくのが特徴です。

省エネ法で規定されている省エネルギー計算書の届出については、設計・施工に係る事項などにより大きく異なってくるため注意が必要になります。

例えば、第一種特定建築物について説明すると、新築の場合は面積が300m2以上2000m2未満であること、増築の場合は増築部分の合計床面積が2000m2以上、改築を行った場合には合計床面積が2000m2以上又は改築前の床面積の2分の1以上が条件になってきます。

大規模修繕等の届出要件にも細かな条件が課されているため、しっかりと知識を身に付けておくことが望ましいでしょう。